2020年までにスポーツを新たな産業の担い手にするためのブログ

日本のスポーツ界を発展させていきたい。そのためにはどうしたら良いのかを色々な角度から検証してみたい。

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アスリートの引退後の就職

どうも!東京オリンピックまで1268日です!

先日、2008年北京、16年リオデジャネイロ両五輪に出場した競泳女子の山口美咲さん(27)が、就職支援制度「アスナビNEXT」を利用して、高級リゾート施設を全国展開する星野リゾート(長野県軽井沢町)に入社が決まったというニュースをみました。

競泳の山口さんが就職=引退後のキャリア支援制度-JOC
http://www.jiji.com/jc/article?k=2017013000671&g=spo

これ自体は素晴らしい事だと思います。是非頑張ってもらいたいと思います。

ただし、問題はここからです。JOCが運営する就職支援制度「アスナビNEXT」は昨年4月から運用を開始して、山口さんが初めての採用決定者との事です。運用開始から約1年で一人しか採用が決まっていないのです。ここにこの問題の難しさが現れているように思います。引退選手に職を紹介する制度自体はあっても良いと思いますが、現役アスリートへのキャリア教育やそのずっと前の少年期のコーチ教育をしていかなければこの問題は解決しません。

この問題に関して以前にも色々と書いているので、下記をご参照ください。

http://norimoto.blog46.fc2.com/blog-category-12.html



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アスリートの引退後に関して

先日、ある方とアスリートの引退後についてお話をしてきたので、そこで至った結論を簡単に書きたいと思います。このブログでも何度かアスリートの引退後について書いてきました。

http://norimoto.blog46.fc2.com/blog-category-12.html

この事を通称アスリートの「セカンドキャリア」などと呼ぶこともあります。最近ではこの呼称が誤解を招くのではないかと、「ダブルキャリア」「デュアルキャリア」または「キャリアトランジッション」などという呼び方で呼ばれるようになりました。

アスリートが引退した後どうするか?日本でも様々な取り組みがなされてきましたが有効な手立てがとられてきたとは言えません。上記でも申し上げてきたように、この問題は、子どものころから競技一辺倒の生活をしてきたアスリートが引退後、その競技がなくなってしまって途方にくれるという状態を作り出している教育問題に起因しているからです。つまり、この問題を根本的に解決するには、子どものスポーツの在り方、親や指導者の在り方を変えなければならないのです。

今までの施策は、「元アスリートに合う仕事を紹介しましょう」というようなアプローチでした。しかし、大事なのは元アスリートが就職することではありません。元アスリートが引退後、社会の中で活躍してもらって幸せになってもらう事です。これにより、スポーツが有益な育成ツールだと親や社会に思ってもらって、スポーツをやる子を増やせるのです。そして、最終的にはそれがスポーツの価値そのものを向上させるのです。




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テーマ:スポーツビジネス&スポーツ文化 - ジャンル:スポーツ

セカンドキャリア問題、誰が費用負担するのか?

おはようございます!オリンピック・パラリンピックが東京に来るまで2041日です!

セカンドキャリア問題に関して、久々に続きをUPします!

前回までは今までの取り組みがなぜうまくいってないかを説明しました。とは言え、私はアスリートの能力を否定しているわけではありません。アスリートもしっかりと教育しさえすれば、それまでの経験を生かして一般人以上に社会の役に立つ人材に育っていくと確信しています。それが出来ていないのがむしろもったいないと感じています。また、それが出来れば、スポーツをやらせることの価値が格段に向上し、ひいてはスポーツの価値の向上にも繋がっていくのだと思います。

では、現役時代からアスリートにキャリアを意識させる取り組みをするとして、誰が費用を負担すべきだと思いますか?そうなのです、アスリートへの教育をするにも費用がかかるのです。ここの部分を多くの人は見過ごしてしまっています。「現役時代からキャリア教育すべきだよね」って、口で言うのは簡単ですが、その費用を誰が出すのでしょうか?

選手本人
所属先チーム
協会
リーグ
ファン
学校
選手会

これは「そもそも、アスリートのセカンドキャリアの本質的な問題点とは何か?」で書いたように、本来はほとんどの子どもがプロになれないという前提で育成し、それをコーチや親が徹底していけば、ほとんど費用は掛からないはずなのです。ただ現状ではそれがなされていないから、誰かがどこかのタイミングでその教育をしなければならないのです。

皆さんは上記、或いは上記以外で誰が、この費用負担をすべきだと思いますか?





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セカンドキャリア、人材ビジネス企業主導の取り組みがうまくいかなかった理由

おはようございます!オリンピック・パラリンピックが東京に来るまで2052日です!

セカンドキャリア問題に関して、前回は今までのスポーツ業界の取り組みを見て来ました。

ここまでのこの問題に対する取組の特徴は、人材サービス会社が人材を欲している企業とアスリートを結び付けようという試みです。これではうまくいかなかったことが明らかになっています。何故なのか?企業側がアスリートに過剰な期待をしてしまって、その期待にアスリートが答えられていない、そして、アスリート側の準備不足が原因です。

人材サービス会社は人材(この場合はアスリート)を企業に売って報酬を得ます。という事は、商品はアスリートなのです。このアスリートという人材としての商品価値は一見高いように見えます。努力してきて、チームワークもあって、爽やかで、素直で・・・しかし、蓋を開けてみたら、実際はそうでもなかったのです。彼等、彼女たちは好きな事に対してはそういった能力を発揮出来たのですが、その能力をうまく社会の中で生かす術を知らないのです。これは完全に教育の失敗です。若い選手はまだいいのですが、20代後半や30代で社会経験が全くなく企業に入れば、周りも本人も適応していくのはかなり難しいのは想像できるでしょう。企業が求めている物、企業が期待している物を元アスリートが体現出来ないのです。ここに一つのミスマッチが起きています。これでは、人材ビジネスとしては成り立ちません。自分のところの商品がある意味不良品なのですから・・・

また、アスリートも、全く社会の事を知らないので、その業界がどんな業界なのか、その仕事がどんな仕事なのか全く想像も出来ません。また、これは多くの普通の若者にも共通する事ですが、なぜ自分が給料をもらえるのかも理解していません。その様な状態で、うまくマッチング出来るとは思えません。これは明らかにアスリート側の準備不足です。

以前のこのシリーズでも書いたように、本質的な問題はこのようにアスリートを育ててしまう、育成の仕組みに問題があります。しかし、ここを変えていくには当然時間がかかりますので、現実的な解決策も必要になります。現実的に直ぐに出来そうな事は、現役アスリートへの教育でしょう。しかし、ここでも大きな問題が立ちはだかります。それは、監督やコーチ、同僚アスリートの存在です。実際にアスリートは監督やコーチに、「何、引退後の事を考えているのか、そんな暇があるなら練習しろ!」と言われます。また、選手は、他のライバル選手に「おい、あいつ引退考えてるぞ」と言われるのを嫌がります。そのようなプレッシャーが、引退後の事を考えたり、行動を起こす事の妨げになっています。

この様な環境を変えなければならない事を前提として、現役時代から次のキャリアについて考えておくことは重要でしょう。ただ、ここでまた問題になって来るのが、現役アスリートへのキャリア教育に関する費用を誰が負担すべきなのか、という問題です。次回はこの辺について書きたいと思います。




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日本スポーツ界のセカンドキャリアに対する取組のまとめ

おはようございます!オリンピック・パラリンピックが東京に来るまで2053日です!

ここ数回、セカンドキャリアについて書いていますので、その続きをお届けします。

「残念なプロ野球選手会セカンドキャリア支援の内容」の中でも書きましたが、今までスポーツ業界が行ってきたセカンドキャリアへの取り組みはことごとく失敗に終わって来ています。その辺りを簡単に振り返っておきましょう。

一番、最初にこの問題に取り組んだのはJリーグです。Jリーグは2002年4月にJリーグキャリアサポートセンターを設立しました。この活動はリクルートがバックについての活動となりました。

https://www.j-league.or.jp/csc/about/

上記がHPとなりますが、ご覧頂ければ分かる通り、2012年11月30日が最後の更新になっています。この活動の中心的役割を担った、八田茂さんのプロフィールを見ると、Jリーグと関わった期間が2013年3月で終了しています。現在はこちらの活動はあまり動きがないとみて間違いないでしょう。

続いて、JOCとインテリジェンスの取り組みをご紹介します。こちらも人材ビジネスのインテリジェンスが2005年8月22日~2008年12月31日までJOCのオフィシャルスポンサーとなっています。2008年以降、この契約が継続されている形跡はありませんので、これも長くは続かなかったのでしょう。現在、JOCのHPにはそれらしい活動内容は載っていません。ちなみに、JOCは2010年10月より、「アスナビ」という活動を始めています。こちらは、現役アスリートと企業を結びつけて競技をする環境を整えようという活動で、引退後とは少し趣旨が違っています。

http://www.inte.co.jp/news/2005/20050901.html

同じく、人材紹介会社のパソナは、2005年6月に八鍬美由紀さんが代表を務めるパソナスポーツメイトを立ち上げました。こちらの活動は、前出の2社とは違い、スポーツ業界のどことも特に手を組まず、独自にアスリートや元アスリートを登録させて、ニーズのある企業とマッチングする仕組みです。以前にこの会社の方とお話をさせて頂いた時に興味深かった概念が、「ダブルキャリア」という考え方です。つまり、セカンドでは遅すぎる、現役時代からしっかりと引退後を見据えて活動しなければならないという考え方です。この取り組みは、上記2社の取組とは少し違っていて、単に仕事を紹介しますよ、という体ではなかったように思います。しかし、こちらの活動も、現在はほとんど機能していないようです。HPを見る限り、会社という形態は既にとっておらず、一部署になっているのではないでしょうか?

http://www.pasona.co.jp/psm/

最後にプロ野球の取り組みについてお伝えします。前々回のこのテーマで書いたブログの中でもご紹介しましたが、2007年から、NPBにもセカンドキャリアの部署があります。こちらもリクルートとの取組です。こちらは担当の手塚康二氏一人で活動を続けています。

このように2002年以降、人材企業が中心となってこの活動に取り組んで来ましたが、あまり目立った成果を出せていないのが現状です。では、なぜこの活動がうまくいかないのか、そして、どうしたらうまくいくのかを次回以降で考えてみたいと思います。



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