2020年までにスポーツを新たな産業の担い手にするためのブログ

日本のスポーツ界を発展させていきたい。そのためにはどうしたら良いのかを色々な角度から検証してみたい。

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五輪ビジネス、マメ知識④ form 日経

現在日経で「五輪ビジネス、マメ知識」なるコーナーがありますので、転記ではありますが、皆さんと共有したいと思います。

五輪ビジネス、マメ知識 ④ネット配信が本格化(2月6日付け日経より)

バンクーバー五輪では、インターネットによる情報配信が従来なかった規模に広がりそうだ。まずNHKと民放大手が協議の動画配信を本格化。低迷するテレビ視聴率の底上げを図る。

五輪のテレビ中継の視聴率は40年ほど前までは平均30%程度だったが、冬季の過去2大会は1けたに低迷。今大会は不況で広告も集まりにくくなっている。テレビ各社は競技の動画をネット配信する権利を、通常のテレビ放映権とセットで取得済み。競技終了後速やかにダイジェスト版の映像をネットに無料で配信し、若い世代などにテレビ視聴を促す戦略だ。

放映権を持たないネット企業も自社サイトの集客に五輪を活用すべく知恵を絞っている。競技の動画は流せないが、情報を小刻みに発信する見にブログの普及など、文字や写真だけでも、ある程度臨場感を持たせられるようになった。

ヤフーは子会社が運営するスポーツ専門サイトの記者3~5人を現地に派遣。フィギュアスケートなど主要競技を対象に、短い文章で選手の動作や状況を「生中継」する。NECビッグローブはミニブログ「ツイッター」と連携、スポーツ選手の競技観戦記などを逐次配信してサイトの五輪コーナーの臨場感を高める。

以上、転記

こちらもツイッターですか。スポーツの放送は今後はどうなっていくのでしょうか?
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五輪ビジネス、マメ知識③ form 日経

現在日経で「五輪ビジネス、マメ知識」なるコーナーがありますので、転記ではありますが、皆さんと共有したいと思います。

五輪ビジネス、マメ知識 ③協賛は原則1業種1社(2月4日付け日経より)

五輪への協賛は1業種1社。スポンサー企業は業界内で独占的に五輪マークなどを使用できる。この原則が当てはまらないのがスポーツ用品と航空だ。

日本オリンピック委員会(JOC)が現在の協賛制度を作った際、スポーツ用品各社は既に陸上などの競技団体を支援しており、1社に絞れなかった。バンクーバー大会もデサント、ミズノ、アシックスの3社がJOCのスポンサーになっている。

今大会、日本代表が表彰式などで着る公式ウエアは、主にデサントが供給する。同社は昨年末にダウンジャケット(89250円)などを一般向けにも売り出した。日本の金メダルラッシュに沸いた長野五輪では、水のが供給した1着5万円のコートが4万着売れた。ただでサンとの今回の売上目標は3000万円と控えめで、既に完売に近い上田という。

航空は現在会社更生手続き中の日本航空が2001年からの契約の更新時に明確な意思を示さなかった。その間に全日本空輸が契約の意向を示し、日航も結局、契約更新を表明。変則的にJOCが2社と契約する形になった。バンクーバーでも2社で日本選手団の移動をサポートする。

以上、転記


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五輪ビジネス、マメ知識 ② form 日経

現在日経で「五輪ビジネス、マメ知識」なるコーナーがありますので、転記ではありますが、皆さんと共有したいと思います。

五輪ビジネス、マメ知識 ②運営費の4割が協賛金(2月3日付け日経より)

五輪の運営費のほぼ4割はスポンサー企業の協賛金で賄われる。協賛金は現職1業種1社で通常、冬と夏の2大会のセット。日本の場合、権利の内容などが3段階に分かれている。

最上位は国際オリンピック委員会(IOC)と契約する「ワールドワイドパートナー」・協賛金は数十億円といわれ、五輪マークを用いた商品の販促活動を世界中で展開できる。1985年の創設以来、欧米企業中心で構成してきたが、近年目立つのが韓国サムソン電子などアジア勢の台頭だ。日本企業ではパナソニックが協賛する。

台湾のエイサーはバンクーバー大会からパートナーになった。選手村やプレスセンターに自社製のパソコンを約6500台提供し、製品をアピール。一般向けでも五輪モデルを発売するなど、世界のパソコンシェアで3位に躍進した勢いを、五輪の活用で加速させる考えだ。

IOCパートナー以外の協賛企業は各国国内のみで五輪を活用できる。日本オリンピック委員会(JOC)は「ゴールド」と「オフィシャル」の2種類を用意。昨年新設のゴールドは一部選手の肖像権を使用可能で、アサヒビールなど7社が契約している。

以上、転記

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五輪ビジネス、マメ知識① form 日経

現在日経で「五輪ビジネス、マメ知識」なるコーナーがありますので、転記ではありますが、皆さんと共有したいと思います。

五輪ビジネス、マメ知識①加速する民間依存(2月2日付け日経より)

大会費用を民間資金で賄う「商業五輪」の起点は1984年のロサンゼルス大会。12日開幕のバンクーバー大会は世界同時不況後で初の五輪となるが、民間依存はむしろ加速している。

国際オリンピック委員会(IOC)によると、全大会のトリノ大会と北京大会の収入は計54億ドルで、その前の2大会から3割増えた。けん引役は全体の47%を占める放映権料。バンクーバーと2012年のロンドン大会でも放映権料は高騰を続け、トリノ・北京のほぼ1.5倍の38億ドルに拡大した。

00年のシドニー大会で五輪のテレビ中継が届く地域はせきあの220カ国・地位に広がり、その後も中国など新興国で視聴者が増え続けている。

最大の資金の出しては米国のテレビ局でバンクーバー・ロンドンでは全体の半分強の20億ドルを米NBCが搬出した。スポーツ人気の大会米国で大会の権利を独占し、視聴者を囲い込んだ。日本勢は今回、NHKと民放5社で325億円で権利を取得したが、民放は広告の獲得で苦戦しているもよう。ネット配信などの活用で視聴者を呼び戻そうと必死だ。

以上、転記

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