2020年までにスポーツを新たな産業の担い手にするためのブログ

日本のスポーツ界を発展させていきたい。そのためにはどうしたら良いのかを色々な角度から検証してみたい。

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広告としてのスポーツの価値

1984年、ロサンゼルスで、カラーテレビの世界的普及という時代背景にも後押しされ、オリンピックの商業主義が産声を上げました。このオリンピックでアメリカに4個の金メダルをもたらした陸上のカール・ルイス。彼が履いていたシューズはそれまでは世界的にはあまり知られていなかった「ナイキ」製。ロス五輪後、ナイキが世界的企業に躍進した事により、スポーツには企業の広告としての大きな価値があると考えられるようになりました。

企業がスポーツにお金を出す理由は色々とありますが、「広告宣伝としての価値」というのはお金を出す理由の上位に来るのではないでしょうか?現在は、広告宣伝としての価値だけで企業がスポーツにお金を出すのは非常に難しくなってきており、その事についてはまた後程書きたいと思います。

具体的には、ユニフォームの胸に企業名/商品名の掲出、球場やスタジアムでの看板の掲出、ナビスコカップ、ニチレイレディース、東レパンパフィシックなど大会名に名前を入れたりという事になります。これはメディアへの「露出効果」を狙ったものです。TV、ニュース、新聞、雑誌、ラジオなどで企業名や商品名が勝手に露出し、認知度を上げる効果が期待出来ます。

また、グッズにロゴや広告を入れて配ったり、試供品を直接ファンや参加者に配ったりすることも可能です。この時、広告宣伝したい企業側がそこに価値を感じるかどうかは、スタジアム・球場に来ている方々の属性や人数が決め手となります。人数だけでなく、「満員度」も重要でしょう。6万のスタジアムに3万しか入ってないのか、3万のスタジアムに3万入っているのでは、同じ3万人の集客でも、企業にとっては全く違った印象になります。

日本では特に、プロ野球は親会社の広告宣伝として利用されて来た歴史がある事は良く知られれている事実です。下記は、昭和29年に国税庁が発した通達で今も効力を発揮しています。

職業野球団に対して支出した広告宣伝費等の取扱について(国税庁のHPより)
http://www.nta.go.jp/shiraberu/zeiho-kaishaku/tsutatsu/kobetsu/hojin/540810/01.htm

上記の通達が今も効力を発揮している事が、親会社主導のプロ野球経営が今も維持されている一つの原因であるとも言われています。

多くの人が集まったり、注目されたりして、熱狂があるところには企業のお金も集まります。これが広告としてのスポーツの価値なのです。

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テーマ:スポーツビジネス&スポーツ文化 - ジャンル:スポーツ

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