【以下2007年10月29日付け日経新聞より】
家庭用ゲームなどを通じた対戦を「eスポーツ」と呼び、プロスポーツ競技として育てる取り組みが動き始めた。日本eスポーツ協会設立準備委員会（委員長=西村康稔衆議院議員）が発足、12月に初の「日韓戦」を開く。米国や韓国では既にプロチームができ、1億円を稼ぐプロ選手も生まれている。将来オリンピック種目への採用も視野に、選手やファンのすそ野を広げていく。
準備委は電通が事務局となり、家電やパソコン、通信、ゲーム会社などに参加を呼びかける。12月に都内で日本と韓国の代表選手が対戦する交流戦を開くのを皮切りに、大会の企画運営やスポンサー獲得、世界大会の誘致などに取り組む。2009年の正式な協会設立を目指す。
eスポーツはサッカーや野球などのスポーツ、格闘技、自動車レースなどのパソコン・家庭用ゲームで対戦する・会場の大型スクリーンにゲーム画面を映し出し、対戦する様子を観戦する。
日本ではインターネット対戦できる家庭用ゲーム機が普及せず、eスポーツでは出遅れていた。統轄団体も無く、世界大会に代表選手を派遣出来なかった。将来は協会がプロリーグや専門競技場の設立、専門テレビ番組なども検討する。
電通はゲームも野球やサッカーなどの他のスポーツと同様に集客が見込めると判断、広告媒体としても需要があるとみている。海外では35カ国以上がeスポーツ支援を進め、世界大会「チャンピオンシップゲーミングシリーズ」は賞金総額が500万ドル（約5億7千万円）になるという。
韓国では大手企業がスポンサーとなって11のプロチームが誕生。年100回以上の大会を開催し、年間60万〜70万人の観客が集まる。アジア・オリンピック評議会は26日にマカオで始まった「アジア室内大会」でeスポーツを初めて公式種目に採用。日本準備委は09年のベトナム大会への選手派遣を目指す。
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